闘魂　サバイバル生活者のブログ

いわゆる陰謀論について

いわゆる陰謀論について

晴耕雨読というブログはちょっと固めで、しんどいときは読む気力がなかなかでないのだが、いいタイトルを見つけたので、じっくり読んでみたい。なお、コメント欄の書き込みも勉強になるので、あわせて読みたい。では、いわゆる「陰謀論」について　投稿者 あっしら 日時 2003 年 2 月 08 日。

…「３００人委員会」が実態として存在するかどうかはわかりませんが、国家統治者として表に立っている人々ではない人たちが、国家統治者の政策や行動を統御しているのは間違いないと考えています。

学生時代、福島という先生の授業で、多元主義（プルーラリズム）とエリート主義（エリーティズム）なるコンセプトを学びました。利益集団が政策決定に関与しているのも事実だし、エリートが政策決定に関与しているのも事実だと思います。ただし、具体的にどういう政策決定に何者が関与したかはブラックボックスですよ。学問というからには状況証拠ではなく、決定的な証拠を積み上げていかないと通説にはなれないと思いますし。通貨発行と軍事力行使に誰が関与しているかと具体的な問いにするという方向で調査・研究を進めるのは正しいアプローチだと思いますが…。

そして、背後で表の権力を操っている人たちの頂点にいるのは、有力な国際金融家だと思っています。

（米国では本来表に出てはいけない彼らの“知的執事”がシンクタンクメンバーとして表に出ていますが、あくまでの国際金融家の知的活動を代行しているにすぎません）

ご指摘のように、ロスチャイルド家やロックフェラー家が頂点に立っているとは見ていません。

最有力の国際金融家は、巷間言われているようなユダヤ教徒ではなく、“キリスト教徒のふり”をした人たちで、あまり一般人には知られていないファミリーだと推測しています。

（歴史的に言えば、フェニキアを始源とし、カルタゴで財力を高め、ローマ→ベネチア→アムステルダム→ロンドン→ニューヨークと経済活動拠点を移しながら現在に至ったファミリーでしょう。カルタゴには、「３００人委員会」も公権力として存在していましたから、現在も「３００人委員会」が存在しても不思議ではありません）

たとえば、よく陰謀論などで取り沙汰されるロスチャイルド家は、１６世紀からの新参国際金融家ですから、それでは最強の国際金融家にはなりえません。ロックフェラー家はそれよりも新参者です。

紀元前から連綿と続いている国際金融家こそが最強の国際金融家です。

元金１円として、年利１０％としても複利計算すれば、２０００年でいくらになり、５００年だといくらになるかを考えるとわかります。
（２千年だと仮数部６.１+指数部８２で、５百年だと仮数部５.０+指数部２０です。５百年でも千京円の１桁上の６ガイ円になります）

さらに言えば、米国権力機構まで差配する存在がメディアであじゃこじゃ言われる状況を許すわけもありません。

国際金融家は、矢面に立ったり責任を負いたくないからこそ、公的権力を自らが握ろうとしません。（公権力は使い捨てできる政治家に任せ、自分たちは失政があっても知らん顔ができるようにします）

表の権力者を支配する闇の権力を過大視するのは誤りだと思う。国際金融資本のネットワークはあるだろうし、秘密クラブや同窓会のネットワークもきっとあると思う。

けれども、世の中のあり方を決めるのは、最終的には、ぼくらの意志だと思いたい。経済発展を担保するのはぼくらひとりひとりの労働であるのと同じように。他者が決めるのではなく、自分で決める。他者が決める現実があるとすれば自分達のもとに取り返す。シンプルなことだ。

歴史を重んじ、先人達の知恵に接ぎ木をし、のちの世代にバトンタッチする使命がぼくらにはある。自分達の手で自分達の未来を決める、この幻想がなければやってられない。絶望よりも希望に賭けたいと思う。人間なんだから。人間の問題は人間が解決しないと他に誰が解決してくれる。もちろん、陰謀論は引き続きフォローしていくけどね。

「ユダヤ陰謀説」は、最強の国際金融家たちが、ユダヤ教徒を非難の矢面に立たせることで自分たちに矢が向けられるのを防ぐための陰謀かもしれません。

共産主義も、多数派国民（勤労者）が抱く不満と憎悪を、国際金融家ではなく産業資本家に向けさせるための陰謀だと思っています。

国際金融家が国家を牛耳る手法は、彼らの意のままに動く専制君主（独裁者）を据えるか、個人主義的民主制を基礎に国民意識を操作することで意を実現するかになります。

国際金融家にとって、専制君主制・独裁制・民主制という政体の違いは基本的にどうでもいいことです。

専制君主制や独裁者は一人を篭絡すればいいのですが、長期的には民主制がいちばん統御しやすい政体とも言えます。

専制君主制や独裁制は、その立場にある個人が彼らと異なる価値観を持つようになると、彼らの統御から離れたり、彼らに敵対するようになりかねません。

一方、民主制であれば、学校教育やメディアを通じて過半数の国民を“洗脳”すれば済みますし、ばらばらになった個人であればそれほどの力があるわけではないので対応も楽です。

それなりの経済条件を与え個人の自由（限られた時間の気まま）を認める政策を採っていれば、それを善しとする人が過半数を占めるようになるでしょう。

民主制であれば、権力者が失敗を犯しても、そういう権力者を選択した国民（リアルティのない雲をつかむような存在）の責任に帰すことができます。

学校教育やメディアを通じて国際金融家が利益拡大のために動きやすい価値観を国民多数派の価値観にすることができれば、国際金融家でもない学者・政治家・メディアそして一般人までが、彼らの価値観の正当性を補強したり彼らのための政策を立案するといった知的活動を営んでくれます。

ここまでくれれば、国際金融家は腕組みしているだけで済むようになります。

このような意味では、国際金融家が支配しているというより、自由主義・民主主義・知性崇拝意識など抽象的理念が人々を支配しているとも言えるかもしれません。

結論を言えば、「３００人委員会」や国際金融家をことさら取り上げる必要はなく、近代の経済システムや価値観を否定し、新しい経済システムや価値観を多数派のものにすればいいと思っています。

（彼らのおかげで民主制が導入されているのですから。もちろん、彼らがやすやすと権益を放棄するとは思っていませんが…

確かに商業メディアの状況はひどい。教育の荒廃＝御用学者の露出もはなはだしい。先生には矜持がなければならないのにね。

米国のジャパンハンドラーたちと日本側のエージェントたちはこの国から富をとことん収奪しようとしている。日本側のエージェントは財務省ほか官僚の世界で優勢になっているようだし、商業メディアはそうした動きを一切伝えない。

サブプライムローンで窮した米国は、日本を徹底的に食いつくそうとするというのに、である。

いまの私の認識はこのようなものだが、これは陰謀論というのだろうか。陰謀論というのは、もっと大きな枠組みのことをいうんだろうと思う。ないしは自分に都合のいい仕組み＝構造を固定化する策動一般とでもいえばいいか。

いずれにせよ、陰謀論には、無力感がつきまとう。せいぜい欧州勢の金融資本家と米国の金融資本家の動向をあれこれ予想するレベルのことしかできないというわけだ。産業資本家の動きも捨象するのはどうかなと思うし、新興国の動きもいまや無視できないと思う。

ひとついえるのは、少しでも正しい世界認識を持つことは正しい行動に結びつくので重要だということ。だから、陰謀論に目配りするのはいい。だが、陰謀論に振り回されてはいけない。

２００８年４月３日　根賀源三